新規事業にコンサルティングを取り入れる前の心構えについて

  • 更新 | 2020.03.15 公開

本業で行なっているマッチングのプラットフォーム事業での、コンサルタントとの関わり合いから、書かせてもらっている記事となります。

新規事業を推し進めていくと、毎日のように問題が発生し、課題が生まれ、その解決の繰り返し。

メンバー間で解決できればいいですが、時間がかけれない中、的確な解決を出すことも難しいですよね。

うまくいっていたとしても、その状態がずっと続くわけでもなく、いずれは新たな壁が立ちはだかる。

そんな時は、ビザスクなどのスポットコンサルを入れたり、コンサルタントとして外部企業に入ってもらったりしますが、必ずうまくいくわけではありません。

コンサルタントを入れても無駄なコストにしないため、活用するための考え方を、私と一緒に見ていただけると嬉しいです。

コンサルティングとは?

コンサルティングとは、的確な解決策を提示し、問題の改善や、利益の向上のためのアドバイスを行うお仕事。

コンサルティングをしてくれるコンサルタントは、なんでも解決してくれるスーパーマンのような印象があるかもしれませんね。

企業に対して自らの知見を元に、事業を改革していく華やかなイメージがコンサルタントにはありますが、コンサルタント全員があなたの事業に合うわけではありません。

また、コンサルタントとしては優秀なのに、専門性の不一致やメンバーとのコミュニケーションがうまく取れなかったり、クライアントが求めている成果が出せなければ、すぐに解雇されてしまう。

一度、クライアントから外されてしまったコンサルタントは、たとえ優秀であっても、他からお声がかからない、それだけ厳しい世界。

しかし、あなたの事業や、メンバーにもフィットするようなコンサルタントと出会えれば、問題の解決がスムーズだったり、売り上げを何十倍にも増やせるのも、また事実。

良いコンサルタントとの出会いが、事業を拡大させるためには重要です。

事業がうまくいかない時は、コンサルティングを入れるべき?

例えば小規模なスタートアップであれば、そもそも優秀な方が初期メンバーにいらっしゃると思うので、コンサルティングは必要ないと思います。

自らの力で、どんどん進めていけますし、資金調達などで優秀な方との繋がりが増えていくため、解決もしやすくなる。

コンサルティングが必要な場合は、新規事業を作り育てることが苦手な企業の場合。

企業としては軸となる事業はあるけど、それだけでは成長していけないため、新規事業を作りたい。または、社長などの鶴の一声が入り、新しく事業を立てなければいけない。

社内ベンチャーなどが、これに該当するかもしれません。

リクルートさんとかなら別ですが、事業を0→1できる方はそう多くなく、すでにビジネスとして成功しているサービスを真似たとしても、関わるメンバーや企業の理念などによって、うまくいかないことはザラにあります。

ファーストリテイリングの代表である柳井さんも、「一勝九敗」という本も執筆されているように、そう簡単にビジネスは成功しないことを伝えてくれています。

うまくいかないからこそ、最短で成功するために、コンサルティングという形で、ノウハウを取り入れる企業が多い。

私が本業で携わっている、マッチングのプラットフォーム事業でも、このような経緯で外部コンサルタントを入れました。

コンサルタントを入れることで、すでに成功している人からの知見を借りることができ、前に進むことができましたが、だんだんとコンサルティングの意味を見失う状態に…。

確かに、外部の知見を取り入れられるのは、メリットでもあります。

しかし、新規事業をグロースさせるには、ビジネスモデルの優秀さだけでなく、そこで働くスタッフの情熱など、マインドの部分が大きく関わってくる。

現場で働くスタッフは、新規事業を成功させたく、情熱に溢れている状態。

一方、コンサルタントは、常に一緒に同じ目標に向かって進んでいく訳ではないため、熱量が共有できない。

これが原因で、どんどんコンサルタントとの溝が増えていきました。

コンサルティングは、外部の知見を取り入れることはできますが、現場に馴染まない、または共に進んでくれる仲間となってくれないと、途中から邪魔者扱いのような存在になります。

「高いお金を払っているのに、これだけしかしてくれないの?」

こんな声も現場から出てくる。

うまく現場にフィットできないと、結局必要のない存在となってしまいます。

自社内に0→1を得意としている人材がいればいいですが、多くの方は1→10を得意としているため、コンサルティングに頼りたくなってしまうんですよね…。

合う人がいなければ、現場を混乱させるだけなので、コンサルティングを入れる場合は、解除にする明確な方針を決めてから、雇い入れる形がオススメです。

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